田中隆之『総合商社の研究』が指摘する産業調査の意義（2014/4/27）

　田中隆之『総合商社の研究』。明日の大学院ゼミに備えて通読した。総合商社の概念，戦前，戦後の歴史と現在，研究史についてコンパクトにまとめられている。おそろしく便利で，おそろしくわかりやすい。こんなにきれいにまとまっていていいものだろうかと，かえって不安になるのだが，それは，単に私の性格がひねくれているからか。専門家の意見を聞きたい。

　商社論としての評価とは別に，著者が「おわりに」で以下のように述べていることには，大いに共感する。

「高度成長期以降，1990年代までの日本では，長期信用銀行3行，そして日本開発銀行（現日本政策投資銀行）など政府系金融機関の調査部，産業調査部が，わが国の産業調査を担っていた。それは，個別の産業・業界を長期的，構造的な観点から調査し，将来展望を行うという性格のもので，現在の証券アナリストが行う，主として短期の業績調査などとは一線を画するものであった。しかし，バブル崩壊後の金融危機を経て，長信銀が業態として姿を消し，政府系金融機関も民営化や統合で縮小するに及び，かつてのスタイルの産業調査は，ほとんど日本から姿を消してしまった。
　今回，はからずも私が書かせていただいた本書は，まさにこのスタイルの産業調査そのものであるといってよい。あらゆる産業・業界において，その来し方行く末を客観的な眼で見つめることは，将来の発展のために不可欠である。もはや産業調査を体系的，継続的に行う担い手は存在しないが，今回のようなアドホックな形においてでも，産業調査が『復活』することを強く望むものである」。

　ただ一点のみコメントしたい。大学の研究者も産業調査を行ってきた。それは今も生きている。大学教員となった著者が発表したこの本のように。

田中隆之『総合商社の研究：その源流，成立，展開』東洋経済新報社，2012年。