とりわけ私の思考にとって強力な助けになったのは，村岡教授が比較生産費と国際分業の理論を整合的な形で教えてくださったことだ。ここで普通の経済学(近代経済学)を学ばれた方ならば，お前は馬鹿か，そんなことは国際経済学のイロハ中のイロハだろうとおっしゃることだろう。でも，学生・院生時代に私が住んでいたマルクス経済学の世界ではそうではなかったのだ。どのようにそうでなかったかというと，話は大まかに二つに分かれる。今となってはマニアの世界でかつ個人の体験談であるが，忘れてしまうにはもったいないので書き記しておく。
第一に，1970年ごろまでのマルクス経済学の学界では，世界経済論ないし国際経済論（※１）は帝国主義・独占資本主義論として展開されるという通念が強く存在した。これは，学問的に言うと，二つの問題への回答として提出された通説だった。
ひとつは，もともとマルクス本人が『資本論』さえ未完の状態で亡くなったことから，マルクスが書かなかった部分をマルクス経済学は本来どのように体系化すべきか，という問題であった。マルクス本人はメモ書きのような経済学批判体系プランだけ残していたので，それを手がかりにして論じる作業が続いた。この問題の起源は古く，初期日本共産党の指導者だった福本和夫氏も戦前にこれを論じている。東北大学では，原田三郎氏がこの課題と格闘した。
もうひとつは，一般理論と段階理論の関係という問題であった。マルクス経済学の古典の中で，『資本論』を含む経済学批判体系が経済原論＝資本主義の一般理論にあたり，レーニンの『帝国主議論』やヒルファディングの『金融資本論』が帝国主義・独占資本主義の特殊段階の理論であることは広く認められていた。そこで「資本論と帝国主義論はどういう関係にあるのか」という問題が設定された。その一部として世界経済の理論はどこに組み込むべきかということが議論されたのだ。
この二つの課題において主流になったのは帝国主義・独占資本主義段階の理論として世界経済論を論じるべきだという考えだった。これは，『資本論』を資本主義から社会主義への移行理論ととらえるオーソドックスな立場でも，『資本論』を永久に同じ運動を繰り返す純粋資本主義論として純化すべきとする宇野理論主流派でも同じであった（※２）。
わずかに宇野理論の一部と歴史家の河野健二氏らのグループが別々に世界資本主義論を捉えたが，こちらはこちらで『資本論』を経済原論と見ること自体に否定的で，一回限りの歴史を把握する理論としてマルクス経済学を構築する傾向を持っていた（このような一般化の拒否，抽象の拒否は，今でいうとウォーラーステイン氏の世界システム論と似ていると思う）。
こうした事情のため，マルクス経済学では，近代経済学のように，特殊な歴史段階を前提せずに，国際経済論の一般理論を論じることが困難になっていた。そして，マルクス経済学者は比較生産費説というと理論的には資本主義を美化するものとし，現状分析としては独占を無視する空論として頭から否定することが多かった。
第二に，そうした中でも，さすがに専門家が集まる国際経済学会では，何とかマルクス経済学の世界経済論を一般理論として構築しようという努力も続けられていた。それは労働価値説の応用としての国際価値論という形をとった。
しかし，議論の主な流れは，世界市場での労働価値法則を展開してリカードのような比較生産費説に進むのではなく，国際的搾取の仕組みを解明しようという方向に進んだ。搾取に着眼するのはマルクス主義らしい問題意識ではあった。そしてそれは，世界経済では国と国との間で国際的不等価交換が行われているという議論に発展した。この議論は名和統一氏によって初めて体系的に主張され，雁行形態論で有名な近代経済学者の赤松要氏との間で比較的冷静な論争も行われた。後に，日本の議論とは全く独立に，西欧マルクス経済学でエマニュエル氏らによっても不等価交換論が展開され，従属学派の議論の一部になった。
国際的搾取を論証しようとする際の基本的な議論の仕方の基本線は，国民経済単位で見た労働の交換比率が不等価だというものだった。しかし，国と国と間では通貨が異なるので，そこでの不等価とは，結局各国の平均的労働の交換比率が不等だということであった。つまり先進国の1労働日＝途上国の3労働日といった交換比率が不等価だという話が軸になって，国際搾取論が組み立てられていったのである。ここでも，比較生産費説は資本主義を美化する謬論扱いであった。
このため，ある時期まではマルクス経済学から世界経済論に入ると，第一の帝国主義から出発する世界経済論が主流であり，少数派の第二の議論をとっても不等価交換による国際搾取論になる状態であった。そのため，他の研究分野に比べても近代経済学の世界と話がまったくかみ合わないという現象が生まれた（※３）。
かみ合わないだけではなかった。1980年代にもなると，世界経済にはマルクス経済学に不利な事態が次々と出現した。それはソ連・東欧の崩壊によって政治的に追い込まれたということだけではない。まず，国際的な競争が価格競争も含めて非常に激しくなったために，独占資本主義論から出発した分析の説明力が低下した。次に，マルクス経済学は戦後のパクスアメリカーナを現代帝国主義ととらえていたが，アジアNIEs（当時はNICsと言った）の出現により，途上国工業化とキャッチアップは可能であることが実証され，帝国主義の一方的支配を主張する議論の切れ味が悪くなった。2010年代のいま，独占資本主義論から出発した世界経済論は見る影もない（※４）。
村岡教授が東北大学で講義されていたのは，この二つの弱点を克服した，数少ないマルクス経済学的世界経済論だった。
第一に，村岡教授はマルクス経済学批判体系には『資本論』に書かれている前半部分と「国家・対外商業・世界市場」という書かれざる後半部分が含まれるとして，マルクス経済学も世界経済の一般理論を構築すべきだとし，そのことに終生努力された。帝国主義論・独占資本主義論という発展段階論に行く前に，世界経済の一般理論がなければならないとしたのだ。
第二に，村岡教授は国際価値論を比較生産費を用いて展開された。マルクス経済学において，市場一般を前提とした理論モデル（モデルという言葉を教授は嫌って使わなかったが）では社会的平均的労働が想定されて，これが労働価値を生み出す。では世界労働ではどうなるか。世界経済のモデルでは資本は移動するが労働力は移動しない。すると，世界労働というのは，実は，国ごとに生産性が異なる労働の分布である。だから，A国の1労働日＝B国の2労働日＝C国の3労働日などと言う関係に入る。しかし，ここからいきなり「不等価交換で搾取だ」と言ってはいけない。等価・不等価を論じるには貨幣と関係づけねばならない。すると，A国の1労働日＝B国の2労働日＝C国の3労働日＝世界貨幣商品(金)Xグラムとなるのだ。
こうすると，労働価値説的な比較生産費モデルがリカードより精緻に構築できる。A国とB国の間では，生産性格差が2倍以上の部門はA国製商品の方が安価で比較優位となり，2倍未満の部門は，たとえA国の方が絶対生産性が高くてもA国製商品は高く，比較劣位になる。村岡教授はこのように，マルクス経済学の世界労働や国際価値とは比較生産費にしたがうものであり，それを無視してはいけないと主張された。
ちなみに，この労働価値説版比較優位説からは，先進国の比較劣位部門に対外直接投資を行うインセンティブがあるという，貿易と直接投資の統一理論も生まれた。これは近代経済学では小島清氏が唱えられた順貿易志向直接投資論と似た理論である(互いに全く知ることなく，しかもほぼ同時期に開発されたようである)。しかし，村岡理論には小島理論にない特徴がある。先進国で比較劣位部門にある企業も，途上国に行けば比較優位になり，それだけではなく，生産性が現地企業より絶対的に高いために，現地での最優位に立つ個別企業になる可能性が高い。このことは，村岡理論と小島理論の両方に書かれている。ここで，村岡理論はもともと比較優位・劣位を国民的生産性格差によって説明しているので，対外投資を行った企業の進出先での生産性優位が内在的に説明できる。しかし，小島理論では比較優位を要素賦存で説明しているので，生産性の高低を論じるツールがないのである。
第三に，村岡教授は不等価交換論を否定した。A国の1労働日＝B国の2労働日＝C国の3労働日＝世界貨幣商品Xgというのは，不等労働量交換ではあるが，これを不等価と言ってはいけない。等価か不等価かというのは価格表現上の問題であって（だから等「価」という），貨幣で表現されたものとしては，この交換は等価交換なのである。不等労働量の交換が等価とみなされるのが世界経済なのだ。
このように，村岡教授の世界経済論は経済原論であり，そこでは等価交換が行われて比較生産費原理が働き，比較生産費原理が対外直接投資をも規定しているのである。この一般理論の世界が基礎に座った上で，その上に，帝国主義や戦後世界の段階の独自の法則が作用する。植民地支配や国際独占体の支配力が弱くなれば，等価交換や比較生産費原理や比較劣位部門の対外直接投資の世界があらわれる。途上国がそれに基づいて工業化を実現しても，日本からアジアへの対外直接投資が盛んになっても，何もおかしなことはなく，慌てる必要はない。そのことを説明可能なモデルになっているからである。そして，このモデルならば，価値論は違っても，近代経済学と対話・討論することも可能になる。
第四に，村岡教授は不等価交換とは異なる形で国際経済格差を論じた。ここまでの話に，「マルクス経済学なのだから国際経済格差を理解する枠組みでなければいけないのではないか」，という疑問を持つ人もいるかもしれない。実は，学生時代の私もそう思った。この疑問に対して，村岡教授は，国際的格差は不等価交換から生じるのではなく，比較生産費に従った国際分業が各国の産業構造に反映される結果生じるとした。つまり，生産性が高い成長産業が先進国の比較優位産業になってしまうことによって，先進国・途上国の所得格差，成長速度の差，富の蓄積の格差が生じることが，一般理論レベルでの国単位の経済格差の原理なのである。このモデルに，種々具体的な前提を加えていけば，新製品が最先進国で開発されるとするヴァーノンのプロダクト・サイクル論や，生産性の高い産業を常に確保できるように経済システムを構築するよう先進国がつとめているとするポーターの「国の競争優位」論を理解することが可能だろう。また，工業化自体は実現したが，「中所得国の罠」などキャッチアップに種々の問題を抱える新興国の問題を射程に入れられるだろう。
村岡教授の世界経済論を学んだおかげで，マルクス青年から出発した私も，何とか世界経済をめぐる種々の議論についていくことができた。それを痛感したのは，2000年に石川滋教授率いるJICAのベトナム市場経済化支援プロジェクトに参加した時であった。初めは学界の雄が並ぶ場に怖気づいて逃げ出したくなったのだが，よく先生方の話を聞いているうちに，細かいモデルはダメだが，大まかなストーリーや因果関係は何とか理解可能であることに気が付いた。それは，村岡教授にならったフレームワークを拡張すれば射程に入るものだったからだ。私が，ベトナムにおける，貿易・投資の自由化の下での工業化論を論じるようになったのは，村岡理論の支えがあればこそである。
むろん，村岡理論も完ぺきではない。金がいつでも貨幣商品なのかとか，非貿易財も国民的労働の交換比率に入るのかとか，2財モデルの限界とか，価値次元と市場価値次元と価格次元の比較生産費の違いとか，論点は色々ある。早い時期のゼミ生であった佐藤秀夫教授や佐々木隆生教授は，村岡理論の問題点を乗り越えて世界経済論を発展させようとしている。それは自然な学問の発展だ。しかし，私にとっては，比較生産費説と国際分業，生産性の変動を軸とした競争，国際分業に規定された産業構造，それによる格差を私の思考の根幹に据えてくださったこと，それによって工業化と産業の国際競争を論じる力を与えてくださったことにおいて，村岡先生の学恩は何にも代えがたく貴重なのである。
（浅学のため，またこのノートを何も見ずに書いたために，諸学説についての誤解があり得ることをお詫びしておく)
※１ マルクス経済学の中では，『資本論』を「市場一般における理論」，世界経済を「国境によって区切られ，労働力が移動せず，貨幣が国ごとに違う世界の理論」ととらえる立場が「世界経済」論だ。論理的に世界が先にあって各国が後にあるとかんがえる。ウォーラーステインの世界システム論もこれに近い（が，本文に書いたように一般理論というもの自体を否定する傾向が混じっている)。一方，『資本論』を国民経済の理論，国際経済を国民経済同士の関係の国際理論と捉える立場が「国際経済論」である。村岡教授は前者であり，その理論的書物のタイトルは『世界経済論』であった。村岡教授のよきライバル木下悦二教授は後者であり，その理論的著作のタイトルは『国際経済の理論』であった。この二つの違いはスコラではなく，例えば外国為替論を展開する際に表れた。村岡教授は為替だから商業信用であるとして，通貨が異なる国々が向かい合う世界での商業信用論として外国為替論を展開した。木下教授は国民経済同士の貿易を決済するのが外国為替だとして，貿易決済論を起点に据えた。非常に抽象的な次元での認識が，理論構成に大きく影響していたのである。
※２ こうした議論は，結果として，スターリン批判が不十分であったことになると，私は思う。スターリン時代のマルクス・レーニン主義は，マルクスの理論は独占以前の資本主義の理論，レーニン主義は帝国主義時代の理論としており，旧ソ連の経済学教科書もそのように書かれていた。いまでも中国の大学ではそうした政治経済学の教科書が使われていることがある。これでは，現代世界経済の理論としてはレーニン主義さえあればよいということになってしまう。スターリン批判後，この考え方は形の上では否定されたが，世界経済の起点は帝国主義だとしてしまっては，結局段階分析や現状分析に一般理論が使えず，段階理論にもっぱら頼ることになってしまう。スターリン理論の枠を完全には出られなかったのではないかと私は思う。
※３ 私の本来の専門であった産業論でもマルクス経済学と近代経済学の隔絶はあったが，独占資本主義論と産業組織論の間でまったく会話が通じないというほどのことはなかった。私の指導教員金田重喜教授は独占資本・金融資本(日常用語でいう財閥の意)を研究するマルクス経済学者であったが，ミシガン州立大学に在外研究に赴き，伝統的産業組織論の雄であったウォルター・アダムス教授と親交を結んだ。帰国後にアダムス教授の編によるケース・ブックの翻訳を手掛けた。
※４ 国内に向かっては権威主義，国外に向かっては勢力圏主義という潮流が国際政治において強まっている今，帝国主義の概念自体は再評価すべきかもしれない。しかし，同時に，その背後に世界的規模の市場競争があることを踏まえねばならない。帝国主義を独占資本主義と等置し，さらにそこから出発するので市場競争は軽視するという構えでは，グローバリゼーションは理解できないだろう。
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